津波災害から身を守るには [大規模地震]
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薄毛は飲み薬で治る時代！悩まないで挑戦してみて下さい
津波の速さはジェット機並み、出来るだけ高い所に逃げよう
津波の速さって知っている人は少ないですよね、ですが東日本大震災時における津波の様子を見た方は、なぜ地域住民の方々は逃げられないんだろう？、と疑問に思われた方が多いはずです。
多くの方々が津波にのまれ流されていく様子、船や飛行機、自動車までもが津波に流され移動していくさまなど、今でもあの悲惨さが目の裏に焼き付けられ、記憶に強く残っている方も居られると思います。
実は津波は波長に属するため、その伝播する速度はv=√ghという式で表されています。
vは津波の伝播速度、gは重力、hは水深を表し、この式を使って計算すると、水深２０００ｍの海では津波の伝わる速さは時速５００ｋｍに達することが分かります。
太平洋の平均水深は約４０００ｍですから、時速７００ｋｍと云うジェット機並みの速さで伝播することになる事が分かります。
津波の波長は非常に長いので、先端は浅海に来てスピードを落としても、後続部分は依然として深海にあるため、速度が速いことになります。
そのため、伝播するにつれて後ろが前に追いつくようになり、波長が短くなるのですが、一つの波長は一定のエネルギーが保存されているので、波長が短くなることになり波高が増し、破壊力が大きくなるのが津波の特徴なのです。
津波は何度も来る
震源域からの津波はたとえ一つの波であっても、沿岸部での入射・反射・湾内振動等が有るので、何波もの津波が発生すると言われ、沿岸にある時間間隔を置いて、津波が複数回襲来することになります。
その感覚は数十分から遠地津波のように１時間を超えることも有るのですが、重要な事は、第一波より第二波、第三波のほうが高いケースが多いと言う点です。
第一波が去ったからと云って、海岸へ出る事は絶対に禁物で、一旦避難したら避難解除の情報が出るまでは家に戻らないことが重要なのです。
津波は湾奥で高くなる
三陸海岸のようなリアス式海岸では、湾奥で津波が一挙に高くなると云われ、海に向かってＶ字型に開いている湾は、入り口が広く、奥へ行くほど狭くなるため、津波のエネルギーが湾の奥へ向かって集中し、波高が大きくなるのです。
場合によっては湾口より何に高が数倍になる事さえあり、しかも湾の奥には市街地や集落の発達していることが多いので大きな災害を招く結果となってしまうのです。
津波は川や運河を遡上する
湾岸へ押し寄せた津波は、必ず川を遡上し、時には内陸深くまで侵入します、２００３年十勝沖地震の際には、十勝川に入って津波は１０．５ｋｍも遡上していますし、２０１１年の東日本大震災時には北上川を４０ｋｍ以上遡上したのが確認されています。
したがって、海岸だけではなく、低平な河川や運河の下流域まで視野に入れた津波対策が必要なのです。
津波から身を守るには
◎ 海岸で強い自信を感じたら、まずは津波の襲来を予想しましょう、また地震の揺れが弱くても、長い時間ゆっくりと揺れるようなときには、津波地震の可能性が有ります。
直ぐに海岸から離れ、安全な場祖に避難することが大事です。津波の初動は非貴浪だけとは限りません、突然、押し波が現れる場合も有りますので、海面の変化を確認してからでは津波に巻きこまれる危険が有ります。
◎ 「地震だ。高台へ逃げろ」と云っても背後に高台のない平坦な地域も少なくありません。いまその様な地域に作られているのが津波タワーや避難の丘などが作る事が推進されています。
前述のような施設がない地域では鉄筋コンクリート造りの建物で、出来るだけ高い階（できれば５階以上）を避難場所として指定しておくことが望ましいと言えるでしょう。
これについては、地方自治体が建物の持ち主と協定を結ぶなどとして、セキュリティーに配慮しながら、津波警報が発表された時には、住民の避難場所として利用できるよう措置を講じておく必要があるでしょう。
津波警報で有れば多くの人は危機感を持って避難行動に結びつくと思いますが、津波注意報の場合はつい甘く見がちになってしまうのです。
仮に50㎝の津波が海水浴場などを襲えば小さな子供はもちろん、大人でも流される可能性が有り、また津波は局所的に異常な流れが生ずるうえ、押し寄せるときの流速も大きいため、大変危険な状態になります。
注意報だからと言って軽視していると、思いがけない被害にあう可能性のある事をよく認識しておきましょう。
南海トラフの事前避難地域、6割が未指定
南海トラフ地震で短時間に大きな津波被害が予想される太平洋沿岸の139市町村の内、6割に自治体が、津波の発生前に住民を避難させる「事前避難対象地域」を指定できていないことが分かりました。
南海トラフでの巨大地震発生確率は今後30年以内に70～80％で、想定される死者・行方不明者数は最大で約23万1000人とされています。
想定震源域の半分でマグニチュード８クラスの地震が起きた場合、残りの半分の震源域でも大地震が発生する恐れがあるのです。
国は二つ目の地震への警戒を呼び掛ける「臨時情報」を出し、すぐに高台や避難施設に逃げられない住民に１週間程度の事前避難を促す計画となっています。
１９年度末までに事前避難対象地域が未指定なのは８１市町村（５８．３％）で、指定を終えたのが３１市町村（２２．３％）でした。
実質的には指定済みなのですが、新型コロナウイルスの感染拡大で防災会議を開けず未指定となっている所も有るようです。
「南海トラフ地震臨時情報」は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測された場合に気象庁が発表する情報です。
想定震源域の周辺で６．８以上の地震が起きた場合や、揺れを伴わずにプレートの境目がゆっくりとズレ動く「ゆっくり滑り」が、普段と異なる場所や速さで起きた場合などが発表の条件なのです。
このうち、事前避難が求められるのは、想定震源域の半分程度が先行してずれが動いてＭ８以上の地震が起きた後、さらなる巨大地震の発生に「警戒が必要」とされた場合です。
国のガイドラインでは、次の地震が起きてからでは津波からの避難が間に合わない地域の住民は、１週間、事前に避難することになっています。
一方で、次の地震がいつ起きるかを正確に予測することは困難で、社会全体としては事前に備えつつ通常の社会活動を出来るだけ維持する事が必要だとしています。
地震が起きたら津波が来る！まだ誰も逃げていないからではなく、率先して逃げましょう、たとえオオカミ少年と云われても率先たる避難者になる事が大切なのです。
東日本大震災のあの悲惨さを忘れずに、慌てず素早く高台に逃げる事が出来れば命は助かります、悲しみを残さないためにも皆さんで声を掛け合って協力して避難してもらいたいです。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
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薄毛は飲み薬で治る時代！悩まないで挑戦してみて下さい
津波の速さはジェット機並み、出来るだけ高い所に逃げよう
津波の速さって知っている人は少ないですよね、ですが東日本大震災時における津波の様子を見た方は、なぜ地域住民の方々は逃げられないんだろう？、と疑問に思われた方が多いはずです。
多くの方々が津波にのまれ流されていく様子、船や飛行機、自動車までもが津波に流され移動していくさまなど、今でもあの悲惨さが目の裏に焼き付けられ、記憶に強く残っている方も居られると思います。
実は津波は波長に属するため、その伝播する速度はv=√ghという式で表されています。
vは津波の伝播速度、gは重力、hは水深を表し、この式を使って計算すると、水深２０００ｍの海では津波の伝わる速さは時速５００ｋｍに達することが分かります。
太平洋の平均水深は約４０００ｍですから、時速７００ｋｍと云うジェット機並みの速さで伝播することになる事が分かります。
津波の波長は非常に長いので、先端は浅海に来てスピードを落としても、後続部分は依然として深海にあるため、速度が速いことになります。
そのため、伝播するにつれて後ろが前に追いつくようになり、波長が短くなるのですが、一つの波長は一定のエネルギーが保存されているので、波長が短くなることになり波高が増し、破壊力が大きくなるのが津波の特徴なのです。
津波は何度も来る
震源域からの津波はたとえ一つの波であっても、沿岸部での入射・反射・湾内振動等が有るので、何波もの津波が発生すると言われ、沿岸にある時間間隔を置いて、津波が複数回襲来することになります。
その感覚は数十分から遠地津波のように１時間を超えることも有るのですが、重要な事は、第一波より第二波、第三波のほうが高いケースが多いと言う点です。
第一波が去ったからと云って、海岸へ出る事は絶対に禁物で、一旦避難したら避難解除の情報が出るまでは家に戻らないことが重要なのです。
津波は湾奥で高くなる
三陸海岸のようなリアス式海岸では、湾奥で津波が一挙に高くなると云われ、海に向かってＶ字型に開いている湾は、入り口が広く、奥へ行くほど狭くなるため、津波のエネルギーが湾の奥へ向かって集中し、波高が大きくなるのです。
場合によっては湾口より何に高が数倍になる事さえあり、しかも湾の奥には市街地や集落の発達していることが多いので大きな災害を招く結果となってしまうのです。
津波は川や運河を遡上する
湾岸へ押し寄せた津波は、必ず川を遡上し、時には内陸深くまで侵入します、２００３年十勝沖地震の際には、十勝川に入って津波は１０．５ｋｍも遡上していますし、２０１１年の東日本大震災時には北上川を４０ｋｍ以上遡上したのが確認されています。
したがって、海岸だけではなく、低平な河川や運河の下流域まで視野に入れた津波対策が必要なのです。
津波から身を守るには
◎ 海岸で強い自信を感じたら、まずは津波の襲来を予想しましょう、また地震の揺れが弱くても、長い時間ゆっくりと揺れるようなときには、津波地震の可能性が有ります。
直ぐに海岸から離れ、安全な場祖に避難することが大事です。津波の初動は非貴浪だけとは限りません、突然、押し波が現れる場合も有りますので、海面の変化を確認してからでは津波に巻きこまれる危険が有ります。
◎ 「地震だ。高台へ逃げろ」と云っても背後に高台のない平坦な地域も少なくありません。いまその様な地域に作られているのが津波タワーや避難の丘などが作る事が推進されています。
前述のような施設がない地域では鉄筋コンクリート造りの建物で、出来るだけ高い階（できれば５階以上）を避難場所として指定しておくことが望ましいと言えるでしょう。
これについては、地方自治体が建物の持ち主と協定を結ぶなどとして、セキュリティーに配慮しながら、津波警報が発表された時には、住民の避難場所として利用できるよう措置を講じておく必要があるでしょう。
津波警報で有れば多くの人は危機感を持って避難行動に結びつくと思いますが、津波注意報の場合はつい甘く見がちになってしまうのです。
仮に50㎝の津波が海水浴場などを襲えば小さな子供はもちろん、大人でも流される可能性が有り、また津波は局所的に異常な流れが生ずるうえ、押し寄せるときの流速も大きいため、大変危険な状態になります。
注意報だからと言って軽視していると、思いがけない被害にあう可能性のある事をよく認識しておきましょう。
南海トラフの事前避難地域、6割が未指定
南海トラフ地震で短時間に大きな津波被害が予想される太平洋沿岸の139市町村の内、6割に自治体が、津波の発生前に住民を避難させる「事前避難対象地域」を指定できていないことが分かりました。
南海トラフでの巨大地震発生確率は今後30年以内に70～80％で、想定される死者・行方不明者数は最大で約23万1000人とされています。
想定震源域の半分でマグニチュード８クラスの地震が起きた場合、残りの半分の震源域でも大地震が発生する恐れがあるのです。
国は二つ目の地震への警戒を呼び掛ける「臨時情報」を出し、すぐに高台や避難施設に逃げられない住民に１週間程度の事前避難を促す計画となっています。
１９年度末までに事前避難対象地域が未指定なのは８１市町村（５８．３％）で、指定を終えたのが３１市町村（２２．３％）でした。
実質的には指定済みなのですが、新型コロナウイルスの感染拡大で防災会議を開けず未指定となっている所も有るようです。
「南海トラフ地震臨時情報」は、南海トラフ沿いで異常な現象が観測された場合に気象庁が発表する情報です。
想定震源域の周辺で６．８以上の地震が起きた場合や、揺れを伴わずにプレートの境目がゆっくりとズレ動く「ゆっくり滑り」が、普段と異なる場所や速さで起きた場合などが発表の条件なのです。
このうち、事前避難が求められるのは、想定震源域の半分程度が先行してずれが動いてＭ８以上の地震が起きた後、さらなる巨大地震の発生に「警戒が必要」とされた場合です。
国のガイドラインでは、次の地震が起きてからでは津波からの避難が間に合わない地域の住民は、１週間、事前に避難することになっています。
一方で、次の地震がいつ起きるかを正確に予測することは困難で、社会全体としては事前に備えつつ通常の社会活動を出来るだけ維持する事が必要だとしています。
地震が起きたら津波が来る！まだ誰も逃げていないからではなく、率先して逃げましょう、たとえオオカミ少年と云われても率先たる避難者になる事が大切なのです。
東日本大震災のあの悲惨さを忘れずに、慌てず素早く高台に逃げる事が出来れば命は助かります、悲しみを残さないためにも皆さんで声を掛け合って協力して避難してもらいたいです。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
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