火災とは？燃焼についての基礎知識 [防災士]
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薄毛は飲み薬で治る時代！悩まないで挑戦してみて下さい
防災センター勤務者など一般的知識として知ってもらいたい「火災の発生と防火の原則」
小学生や学生時の理科や化学で教わったことが有る「物はなぜ燃えるのか」、「爆発とは」等を思い出してもらいましょう。
火災は、消火の必要がある燃焼、もしくは爆発現象であって、これを消火するために消火施設又はこれと同程度の効果のある者の利用を必要とするものを言います。
燃えると云う現象は一般に敵に発火して炎が出る状態を指していますが、炎が出ない状態が長く続く場合も有り、これを燻煙燃焼（くんしょう・燻ぶり）と呼びます。
物が燃焼する現象とは、物が酸化反応を起こし、その結果、発熱と発光を伴う現象で、燃焼が起こるためには、① 可燃性物質（可燃性の気体・液体・個体）、② 酸素（空気など）、③ 熱エネルギー（燃焼のきっかけとなる点火源）が必要であり、これらを燃焼の三要素と云います。
燃焼するには、このうちの一つでも欠ければ燃焼は起こりませんし、その継続も不可能です。
熱エネルギーは、発火源又は発熱源としてそれ自身又は周囲の可燃物を燃やすために必要であり、高温個体（炭・タバコ・線香など）、電熱体（ニクロム線など）発炎体（ライター・蝋燭など）から発生します。
これらのうち、タバコはコンロや放火（疑いも含む）と共に主要な発火源となっており、加えて電熱体を原因とする電気火災が増加しています。
＊注）燃焼を継続させるためには連鎖反応（連続した酸化反応）が必要で、この連鎖反応を含めて燃焼の四要素と云われることも有ります。
多様な可燃物を見る
着火源となる可燃物は、気体（水素・プロパンガス・天然ガスなど）、液体（アルコール・ガソリン・灯油など）、個体（薪（材木）・カーテン・化成品など）に分けらます。
気体は酸素と容易に混合し燃焼するため手ごろな燃料なのですが、火災になる危険性も高く、共同住宅ではプロパンガス（ＬＰガス：空気より重く床に溜まる。都市ガスはメタンガスが主成分であるため空気より軽い）がよく使われていた頃は爆発燃焼で甚大な被害が発生しています。
個体は木製品やプラスチック（石油化学製品）類などが一般的ですが、プラスチックは近代生活の象徴的存在で数多くの製品が住宅内に溢れています。
特に最近は、省エネのため発泡プラスチック断熱材を住宅の壁に吹き込んだり、これをコアとした金属パネルを周壁に張る工法が活用されるようになりましたが、プラスチックは木材に比べて煙の発生量が多く発熱量も大きいため、難燃化を推進し接合部の防火シールを入り徹底する必要があります。
液体は灯油がポピュラーな燃料であり、石油ストーブに使われていますが、ＦＦ（屋外からの吸排気を送風機で強制的に行うタイプ）でない場合は部屋の喚起に注意しなければなりません。
ガソリンは引火点ガー４０℃以下で有りきわめて着火しやすいうえに誰もが持ち運びできるため、放火などに使われないようさらに厳しい管理が必要です。
＊注）京都アニメーション火災ではガソリンが使用され、１階エントランスフロアーにガソリンが撒かれた為、気化したガソリンが３階までの吹き抜け構造の社屋全体に広がり、犯人によりライターで着火された為に爆発燃焼が起こり、６９人が死傷（３６人が死亡）した大規模火災になってしまいました。
これらの可燃物の他に花火や爆薬などのような爆発させることを目的とした製品も有り、危険物としての厳重な規制管理がさせられています。
防火の原則とは
火災予防として大事なことは、生活に不可欠な火（熱エネルギー）の始末に努める事が、火災から命と財産を守る最も適切で安価な方法と云えるでしょう。
建物や装置が大規模・多様化す麗奈するほど防火対策「火の用心」はますます重要になっているのです。
熱エネルギー源は多様化し、出火防止は容易ではなく、出火を感知するいろいろな設備機器が開発されています。
家屋においては火災報知機の設置が２０１１年（平成２３年）６月から、全ての戸建て住宅やアパートマンションなどに火災報知機等の設置が義務付けられました。
既存住宅は、市町村条例で取付完了の時期が決めらていますし、取付場所や維持の仕方については、国の定める基準に従い、市町村の火災予防条例で定められています。
既に自動火災報知設備やスプリンクラー設備等が設置されている場合は、その有効部分には火災警報器の取り付けが免除されます。
住宅火災では逃げ遅れによる死者が７０％を占め、死者数の約６５％が高齢者であることなどを考慮した対策なのです。
最近では、火災室以外の部屋でも鳴動する連動型の住警器や、目や耳の不自由な人に対しては振動や光を発する感知器も用意されるようになりました。
防災センターや管理事務室での火災検知
人が出火を認知することが最も確実では有るのですが、常時監視を怠らないためには機器類に頼らざるえません。
自動火災報知設備（自火報）は特に大規模防火対象物（特殊建築物）で威力を発揮し、感知部には、煙・熱・炎用などのセンサーが付いています。
感知した信号は中継器を得て防災センターや管理事務室などに設置された受信機に伝えられ、火災と断定された場合は必要な区域に非常ベルや非常放送により報知されることになっています。
調理場・台所などでは湯気や煙が多量に発生することから熱や煙感知器、加えてガス漏れの危険性も有る場合はＣＯ（一酸化炭素）などのガス検知器が設置されていることが多いです。
しかし、煙感知器を設置すると非火災（火災以外の原因による感知信号の報知）に悩まされという意見も聞かれますが、火災に対する注意喚起を促すことで防災の意識を高める事が出来ます
筆者も防災センターに勤務していますが、自火報による誤報は多いですね、その度に防災センターに勤務しているものはＩＴＶ（監視カメラ）等で確認しながら近くの警備員や設備員に無線にて連絡をし、現地確認をさせると共に緊急体制を整えます。
テナントも入っていますので、換気扇が回って居ない時に湯気で発報することも有りますし、また顧客が寄り掛かった時に排煙口のボタンを押されるなどの誤報は有りますが、その度に必ず現地確認をしています。
現地確認までのおよその時間は９０秒以内に、そして到着後状況を確認し第一報を報告すると云うのが防災センター要員の責務であり（勤務先によって違いはあります）、真火災で有った場合は初期消火、怪我人救出・避難誘導へと自衛消防隊と共に行わなければなりません。
高齢者などの逃げ遅れ被害を無くすためには、住宅用火災報知機は必需品と云えるでしょう。
また電池切れをしたときには、感知器自体を交換することが大事です。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
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薄毛は飲み薬で治る時代！悩まないで挑戦してみて下さい
防災センター勤務者など一般的知識として知ってもらいたい「火災の発生と防火の原則」
小学生や学生時の理科や化学で教わったことが有る「物はなぜ燃えるのか」、「爆発とは」等を思い出してもらいましょう。
火災は、消火の必要がある燃焼、もしくは爆発現象であって、これを消火するために消火施設又はこれと同程度の効果のある者の利用を必要とするものを言います。
燃えると云う現象は一般に敵に発火して炎が出る状態を指していますが、炎が出ない状態が長く続く場合も有り、これを燻煙燃焼（くんしょう・燻ぶり）と呼びます。
物が燃焼する現象とは、物が酸化反応を起こし、その結果、発熱と発光を伴う現象で、燃焼が起こるためには、① 可燃性物質（可燃性の気体・液体・個体）、② 酸素（空気など）、③ 熱エネルギー（燃焼のきっかけとなる点火源）が必要であり、これらを燃焼の三要素と云います。
燃焼するには、このうちの一つでも欠ければ燃焼は起こりませんし、その継続も不可能です。
熱エネルギーは、発火源又は発熱源としてそれ自身又は周囲の可燃物を燃やすために必要であり、高温個体（炭・タバコ・線香など）、電熱体（ニクロム線など）発炎体（ライター・蝋燭など）から発生します。
これらのうち、タバコはコンロや放火（疑いも含む）と共に主要な発火源となっており、加えて電熱体を原因とする電気火災が増加しています。
＊注）燃焼を継続させるためには連鎖反応（連続した酸化反応）が必要で、この連鎖反応を含めて燃焼の四要素と云われることも有ります。
多様な可燃物を見る
着火源となる可燃物は、気体（水素・プロパンガス・天然ガスなど）、液体（アルコール・ガソリン・灯油など）、個体（薪（材木）・カーテン・化成品など）に分けらます。
気体は酸素と容易に混合し燃焼するため手ごろな燃料なのですが、火災になる危険性も高く、共同住宅ではプロパンガス（ＬＰガス：空気より重く床に溜まる。都市ガスはメタンガスが主成分であるため空気より軽い）がよく使われていた頃は爆発燃焼で甚大な被害が発生しています。
個体は木製品やプラスチック（石油化学製品）類などが一般的ですが、プラスチックは近代生活の象徴的存在で数多くの製品が住宅内に溢れています。
特に最近は、省エネのため発泡プラスチック断熱材を住宅の壁に吹き込んだり、これをコアとした金属パネルを周壁に張る工法が活用されるようになりましたが、プラスチックは木材に比べて煙の発生量が多く発熱量も大きいため、難燃化を推進し接合部の防火シールを入り徹底する必要があります。
液体は灯油がポピュラーな燃料であり、石油ストーブに使われていますが、ＦＦ（屋外からの吸排気を送風機で強制的に行うタイプ）でない場合は部屋の喚起に注意しなければなりません。
ガソリンは引火点ガー４０℃以下で有りきわめて着火しやすいうえに誰もが持ち運びできるため、放火などに使われないようさらに厳しい管理が必要です。
＊注）京都アニメーション火災ではガソリンが使用され、１階エントランスフロアーにガソリンが撒かれた為、気化したガソリンが３階までの吹き抜け構造の社屋全体に広がり、犯人によりライターで着火された為に爆発燃焼が起こり、６９人が死傷（３６人が死亡）した大規模火災になってしまいました。
これらの可燃物の他に花火や爆薬などのような爆発させることを目的とした製品も有り、危険物としての厳重な規制管理がさせられています。
防火の原則とは
火災予防として大事なことは、生活に不可欠な火（熱エネルギー）の始末に努める事が、火災から命と財産を守る最も適切で安価な方法と云えるでしょう。
建物や装置が大規模・多様化す麗奈するほど防火対策「火の用心」はますます重要になっているのです。
熱エネルギー源は多様化し、出火防止は容易ではなく、出火を感知するいろいろな設備機器が開発されています。
家屋においては火災報知機の設置が２０１１年（平成２３年）６月から、全ての戸建て住宅やアパートマンションなどに火災報知機等の設置が義務付けられました。
既存住宅は、市町村条例で取付完了の時期が決めらていますし、取付場所や維持の仕方については、国の定める基準に従い、市町村の火災予防条例で定められています。
既に自動火災報知設備やスプリンクラー設備等が設置されている場合は、その有効部分には火災警報器の取り付けが免除されます。
住宅火災では逃げ遅れによる死者が７０％を占め、死者数の約６５％が高齢者であることなどを考慮した対策なのです。
最近では、火災室以外の部屋でも鳴動する連動型の住警器や、目や耳の不自由な人に対しては振動や光を発する感知器も用意されるようになりました。
防災センターや管理事務室での火災検知
人が出火を認知することが最も確実では有るのですが、常時監視を怠らないためには機器類に頼らざるえません。
自動火災報知設備（自火報）は特に大規模防火対象物（特殊建築物）で威力を発揮し、感知部には、煙・熱・炎用などのセンサーが付いています。
感知した信号は中継器を得て防災センターや管理事務室などに設置された受信機に伝えられ、火災と断定された場合は必要な区域に非常ベルや非常放送により報知されることになっています。
調理場・台所などでは湯気や煙が多量に発生することから熱や煙感知器、加えてガス漏れの危険性も有る場合はＣＯ（一酸化炭素）などのガス検知器が設置されていることが多いです。
しかし、煙感知器を設置すると非火災（火災以外の原因による感知信号の報知）に悩まされという意見も聞かれますが、火災に対する注意喚起を促すことで防災の意識を高める事が出来ます
筆者も防災センターに勤務していますが、自火報による誤報は多いですね、その度に防災センターに勤務しているものはＩＴＶ（監視カメラ）等で確認しながら近くの警備員や設備員に無線にて連絡をし、現地確認をさせると共に緊急体制を整えます。
テナントも入っていますので、換気扇が回って居ない時に湯気で発報することも有りますし、また顧客が寄り掛かった時に排煙口のボタンを押されるなどの誤報は有りますが、その度に必ず現地確認をしています。
現地確認までのおよその時間は９０秒以内に、そして到着後状況を確認し第一報を報告すると云うのが防災センター要員の責務であり（勤務先によって違いはあります）、真火災で有った場合は初期消火、怪我人救出・避難誘導へと自衛消防隊と共に行わなければなりません。
高齢者などの逃げ遅れ被害を無くすためには、住宅用火災報知機は必需品と云えるでしょう。
また電池切れをしたときには、感知器自体を交換することが大事です。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
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2020-06-09 07:00
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