大災害時には通信も途絶える

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災害時には携帯より公衆電話のほうが繋がりやすい！


東日本大震災時には、地震の揺れが大きかったのですが、これによる通信ビル等の建物や電柱間に敷設される電話回線等への損壊は少なかったのです。

ただ、その後襲ってきた津波により多くの家屋や公共施設などは大きく損壊または流されてしまいました。

通信ビルにしても、津波に流された瓦礫が窓やドアを突き破ってビルないの通信設備を破壊したり、小さな通信ビルの一部では建物ごと津波に流され跡形もなくなくなってしまうと言う被害が出てしまったのです。

また広域に渡って長時間の停電が継続し、通信ビルに設置してある非常用自家発電装置の燃料が枯渇してしまうことによって通信設備に電力供給ができず、広範囲な通信途絶が起きてしまいました。



通信量が短時間に増大することによって起こる影響とは


災害は発生時、被災地に対して電話利用による安否確認や見舞い、問い合わせなどが短時間に集中することによって、電話が繋がりにくい「輻輳（ふくそう）」と呼ばれる状態になってしまうことが有るのです。

東日本大震災の際には通常時の約９倍の電話トラヒック（通話の流れ、または通話が通信網を占有する時間）が被災地に集中した（携帯業者によっては通常時の５０～６０倍）のです。


通信ネットワークが輻輳すると、警察、消防、海上保安庁などへの緊急通信や防災期間などの災害復旧活動に用いられる災害時優先電話などの重要通信も繋がりにくい状態となってしまうのです。

利用者は、電話が繋がらないと、再びかけ直し続ける「再呼」を生み、さらに輻輳を増長させているのです。


このような電話の輻輳を緩和させるために、電気通信事業者ではトラヒック規制を実施しています。

規制の対象は一般の利用者間の電話で、緊急通信は対象外とされており、また避難所などに臨時に設置される特設公衆電話や、街頭等に常設されている公衆電話についても基本的に規制は実施されていません。







携帯電話の場合

携帯電話は、携帯端末との電波を送受信する多数の基地局が設置されていますが、それらについては、国の基準を上回る耐震、耐風対策が施されており、また交換設備などが設置されている通信ビルについては、基本的には固定電話と同様の耐震、耐火、水防等の対策が施されています。

地震などが発生した場合、携帯電話も固定電話と同じように発生直後に極端なトラヒックの集中が発生します。


この状態を放置しておくと、、警察、消防、海上保安庁等の緊急通報や、災害時優先電話などの重要通信も繋がりにくくなる可能性があるのです。

このため、災害発生時は疎通を確保するため必要に応じて通信を規制するなどのネットワークコントロールを行う必要があります。


このような状況で連絡を取ろうとする際には、極力、メールや災害用伝言板など、音声通話に比べて回線使用効率がよいパケット通信・SNSを利用した手段を使うことがよいでしょう。

また、携帯電話の電池切れに対処できるようモバイルバッテリー等の予備電池を保有しておきしょう。


広域に渡って、停電が継続するような大規模災害時には、「被災地への電話は控えめに」という配慮が求められます。

災害が発生すると被災地への電話が殺到し、被災地ないの通信にも影響を及ぼすため、被災地ないでは、緊急通信や重要通信の確保が重要であるため、少しでも影響を抑えることが大切なのです。


もし電話が繋がった場合でも、手短に済ませようご協力をお願い致します。。




参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構　防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター　自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会　防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会　事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁　防災マニュアル
防災対策推進検討会議　自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために　防災気象情報の活用の手引き
内閣府　防災情報のページより

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タグ：トラヒック規制 輻輳 再呼