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東日本大震災、あれから9年!復興未だに [大規模地震]

風化してはならない大震災、傷跡回復はまだ先に


記憶を風化してはならない「東北地方太平洋沖地震」M9、0の超巨大地震が22011年3月11日(金曜日)午後2時46分に発生しました。

この地震によってもたらされた災害を東日本大震災と呼んでいるのです。


あの時あなたは何をしていましたか?筆者は当務(警察官や消防官、設備員や警備員等の勤務形態の呼称)明けで自宅で昼寝をしていた時に、突然自宅が突き上げられ家屋が今まで聞いたことのない悲鳴をあげているのです。

二回目の大きな揺れの時に玄関から外に飛び出し、隣の大きな駐車場に近隣の方々と集まりました。


電気はついていましたが、ガスは安全弁が遮断していましたので復旧しました。

都心に勤務している娘と息子とは連絡が取れなくなり、私の実家や叔父や叔母のいる茨城県北部も連絡はとれませんでした。


息子と娘は4時間掛けて歩いて都心から帰ってきましたが、私もまた会社と連絡がつかなくなっていました。

翌日、出社は車で移動しましたが信号機が使えない状態で、会社に行ってみたところ地下水が使えないだとか電気系当がやられていたりして業務ができない状態になっていましたね。


TVで見た津波の様子は今でも記憶に生々しく残っていますし、私の同僚や叔父、叔母の家も津波でながされてしまいました。

計画停電もありましたが、私も仕事帰りに真っ暗な闇の中で車を走らせていたのを思い出します。



どのような地震だったのか?


東北地方太平洋沖地震は、従来から想定されていた6つの震源域(三陸沖中部・宮城県沖・三陸沖南部海溝寄り・福島県沖・茨城県沖・三陸沖北部から房総沖の海溝寄りの一部)が次々と連動して断層破壊を起こしたために発生したもので、破壊された断層の面積は南北500㎞X東西200㎞に及んでいます。

この海域には日本海溝があり、日本列島を乗せている北米プレートの下に太平洋プレートが沈み込んでいるのですが、プレートの境界面に蓄積された歪み(エネルギー)が限界に達して北米プレートが一気に跳ね上がって大規模な断層破壊が起こり、海底が大きく隆起したのです。


この海底の地殻変動がそのまま海水に伝わり、海面が隆起と沈降を繰り返し大津波の発生源となったのです。

沿岸を襲った津波の高さは、高い所では10㍍から15㍍以上に達し岩手県宮古市の重茂姉吉地区では40、4㍍の遡上高を記録しています。


この大津波による浸水地域の面積は443キロ㎡にも及んでおりその約4分の1を市街地を占めています。

また大津波が福島第一原子力発電所を襲って、水素爆発や炉心溶融(メルトダウン)を発生させ、放射性物質が大気中に放出されたため、周辺市町村の住民は安全な地域への避難を余儀なくされ長期に渡る避難生活を送ることになってしまったのです。







津波のスピードは

津波の進行は海が深いほど速く、浅いほど遅くなるのだとか、津波が水深の浅いところに来ると先端部は遅くなり、後から来る速い波がその上に覆い被さるようになる為、陸上からはあたかも白い水の壁が迫ってくるように見えるそうです。

その水の壁が崩れて薄い水の層が陸地に乗り上げたときに流速が大きくなるのです。


東日本大震災の大津波の場合、東北大学の研究チームによる調査では秒速10㍍以上に達していたと推定されています。

押し寄せる津波に呑み込まれていく家屋や車、そして逃げ惑う人々の姿がTVの映像を通して生々しく写し出されていくのを私たちは恐怖として捉え、ただ画面の外から見ているだけしか出来ませんでした。


この時人類はなんて無力なんだ、ただ見ているだけしか出来ないのか!あれほど恐怖のなかで悔しい思いをしたことはありません。

そして引き波によって倒されていくビルと共にコンビナートから溢れる燃料、呑み込まれてしまった家屋と共に浮かぶLPガスのボンベ、何らかの原因で溢れた油やガスボンベに火が付き海面は火の海になってしまったのです。



コンビナートは湾岸に隣接されている

「津波が火災を呼ぶことがある」というのは防災上極めて重要な課題と言えるでしょう。

今、日本各地の港湾地帯に立地している石油コンビナートには、石油タンクなどの危険物が林立しています。


地震動や津波によってタンクが破壊されたり、船などの漂流物がタンクに衝突して油が漏れだしたときに何らかの原因で引火した場合、大規模火災に発展する危険性を秘めているのです。

したがって、津波による火災の発生まで視野にいれた防災対策の整備も必要なのです。


原発対策ばかりに目がいっていますが、これらは原子力発電所の津波対策と同等と考える必要がある、と筆者は思っています。





参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより


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