津波の仕組みと災害を考える [大規模地震]
海に囲まれている日本列島の沿岸は、昔からたびたび津波被害に見舞われてきた
津波は潮汐を除く気象学的以外の自然現象による波（波動）であって、地震だけではなく、様々な原因によっても発生ししています。
火山噴火、斜面崩壊、そして非常にまれですが隕石落下などによっても津波は起きているのです。
津波は低頻度では有りますが、一旦発生すると多大な被害を、特に多大な人的被害をも起こす災害なのです。
２００４年１２月のスマトラ島沖巨大地震（M9.2)では、インド洋沿岸で２３万人を超え、２０１１年３月の東北沖太平洋地震（東日本大震災）でも１万９０００人以上の人的被害を出す大災害となってしまいました。
海に囲まれている日本列島の沿岸は昔からたびたび津波被害に見舞われてきた一方で、様々な津波対策も実施されており、津波はローマ字で[tsuunami]と書いて国際語になっています。
津波の発生原因
地震によって発生する津波は「地震津波」と呼ばれ、海底下の比較的浅い所（０～６０km）を震源として大きな地震が発生すると、断層運動により海底地形が変動し、それが生き写しに海水に伝わり、海面が上下することにより津波が発生すると云う訳です。
水平距離が数１０ｋｍから数１００ｋｍであるのに対して、鉛直な長さは推進に代表され、数ｋｍで有るので、大変横に長い波、つまり波長に属します。
一方、山体崩壊による津波も歴史上で幾つも知られており、１７９２年の雲仙眉山の崩壊では、崩落した土砂が有明海に入り、大津波を発生させて約１万５０００人の流死者をだしたのです。
最近では２０１８年１２月にアナク・クラカタウ火山噴火での山体崩壊によって津波が発生し４６０名を超える犠牲者を出しています。
また２０１８年９月にはインドネシア・パルでの地震に伴う沿岸の海底の地滑りにより津波が発生し、地震で推定される規模以上で到達も早い津波が生じ、多大な被害を出したのです。
現在気象庁から津波警報・注意報が発表されるのは、地震津波が対象で、非地震性津波に対する予測は難しく、今後監視体制や基礎研究の充実などが求められています。
日本の太平洋沿岸では、海溝型巨大地震によって、たびたび大津波災害が発生しており、また日本海溝側でも１９８３年日本海中部地震や、１９９３年北海道南西沖地震のように、大きな津波災害が発生しています。
津波地震と遠地津波
津波には様々な対応が有りますが、多くの場合、海底で地震が起きて、陸上でも強い揺れを感じ、やがて津波が襲来します。
しかし、地震の揺れは小さいのに、津波だけが襲来することも、このようなタイプの地震を「津波地震」と呼んでいます。
では、このような津波地震はどんな仕組みで起きるのか？・・・・一つの理由は、断層の動きです。
海底下の断層破壊が急激に進めば、陸上で強い地震動を感じますが、しかし、場合によって断層破壊がゆっくりと進行することが有るのです。
断層がヌルヌルと動く為、陸上では地震の強い揺れを感じない、感じづらいのですが、破壊した断層面の面積は断層が早く動いた時と変わらないので、海底地形はゆっくりでは有りますが同じように変動しているため、津波も同じように発生するのです。
地震による津波の１０％は地震津波によるものと言われており、このようなタイプの地震は津波予測の泣き所と云えるでしょう。
気象庁は、ゆっくりとした地盤が発する長周期の地震波を素早くとらえて、津波予報に結びつけるための技術開発を進めていますが、まだ万全とは言えないのが現状なのです。
地震を感じなくても大津波が来ることが有る
２００４年１２月のスマトラ沖巨大地震（Ｍ９．２）では大津波がインド洋沿岸諸国を襲い、２３万人以上の犠牲者を出しましたが、中でもスリランカ、やインド沿岸では地震を全く感じていないのに津波だけが襲来するという事態になったのです。
このように海のかなたで発せした地震による津波がはるばると海を渡って襲来する物を「遠地津波」と呼び、気象庁では、日本の沿岸から６００ｋｍ以上離れた海域で発生した地震による津波を「遠地津波」と定義しています。
遠地津波は大陸棚の多重反射を繰り返す波や太平洋の海底に連なる山々からの散乱波等により、思わぬ場所・時間に大きな津波になる事が有るのです。
日本では１９６０年のチリ地震津波が遠地地震の典型例であり、５月２３日南米チリ沖で発生した超巨大地震（Ｍ９．５）による津波が、２２時間余りかけて太平洋を渡り、翌２４日に日本の沿岸を襲って、北海道から沖縄にかけて１４２人の死者をだしたのです。
この時気象庁が津波警報を発令したのが、津波の第一波が襲来してからだったのです。
現在では、ハワイにある太平洋津波警報センターが、環太平洋のどこの海域で発生した地震に対しても、各国の地震観測データを直ちに分析して、津波の規模や進行方向を推定し、太平洋湾岸諸国に対して、速やかに津波情報を伝達する体制が整備されています。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
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津波は潮汐を除く気象学的以外の自然現象による波（波動）であって、地震だけではなく、様々な原因によっても発生ししています。
火山噴火、斜面崩壊、そして非常にまれですが隕石落下などによっても津波は起きているのです。
津波は低頻度では有りますが、一旦発生すると多大な被害を、特に多大な人的被害をも起こす災害なのです。
２００４年１２月のスマトラ島沖巨大地震（M9.2)では、インド洋沿岸で２３万人を超え、２０１１年３月の東北沖太平洋地震（東日本大震災）でも１万９０００人以上の人的被害を出す大災害となってしまいました。
海に囲まれている日本列島の沿岸は昔からたびたび津波被害に見舞われてきた一方で、様々な津波対策も実施されており、津波はローマ字で[tsuunami]と書いて国際語になっています。
津波の発生原因
地震によって発生する津波は「地震津波」と呼ばれ、海底下の比較的浅い所（０～６０km）を震源として大きな地震が発生すると、断層運動により海底地形が変動し、それが生き写しに海水に伝わり、海面が上下することにより津波が発生すると云う訳です。
水平距離が数１０ｋｍから数１００ｋｍであるのに対して、鉛直な長さは推進に代表され、数ｋｍで有るので、大変横に長い波、つまり波長に属します。
一方、山体崩壊による津波も歴史上で幾つも知られており、１７９２年の雲仙眉山の崩壊では、崩落した土砂が有明海に入り、大津波を発生させて約１万５０００人の流死者をだしたのです。
最近では２０１８年１２月にアナク・クラカタウ火山噴火での山体崩壊によって津波が発生し４６０名を超える犠牲者を出しています。
また２０１８年９月にはインドネシア・パルでの地震に伴う沿岸の海底の地滑りにより津波が発生し、地震で推定される規模以上で到達も早い津波が生じ、多大な被害を出したのです。
現在気象庁から津波警報・注意報が発表されるのは、地震津波が対象で、非地震性津波に対する予測は難しく、今後監視体制や基礎研究の充実などが求められています。
日本の太平洋沿岸では、海溝型巨大地震によって、たびたび大津波災害が発生しており、また日本海溝側でも１９８３年日本海中部地震や、１９９３年北海道南西沖地震のように、大きな津波災害が発生しています。
津波地震と遠地津波
津波には様々な対応が有りますが、多くの場合、海底で地震が起きて、陸上でも強い揺れを感じ、やがて津波が襲来します。
しかし、地震の揺れは小さいのに、津波だけが襲来することも、このようなタイプの地震を「津波地震」と呼んでいます。
では、このような津波地震はどんな仕組みで起きるのか？・・・・一つの理由は、断層の動きです。
海底下の断層破壊が急激に進めば、陸上で強い地震動を感じますが、しかし、場合によって断層破壊がゆっくりと進行することが有るのです。
断層がヌルヌルと動く為、陸上では地震の強い揺れを感じない、感じづらいのですが、破壊した断層面の面積は断層が早く動いた時と変わらないので、海底地形はゆっくりでは有りますが同じように変動しているため、津波も同じように発生するのです。
地震による津波の１０％は地震津波によるものと言われており、このようなタイプの地震は津波予測の泣き所と云えるでしょう。
気象庁は、ゆっくりとした地盤が発する長周期の地震波を素早くとらえて、津波予報に結びつけるための技術開発を進めていますが、まだ万全とは言えないのが現状なのです。
地震を感じなくても大津波が来ることが有る
２００４年１２月のスマトラ沖巨大地震（Ｍ９．２）では大津波がインド洋沿岸諸国を襲い、２３万人以上の犠牲者を出しましたが、中でもスリランカ、やインド沿岸では地震を全く感じていないのに津波だけが襲来するという事態になったのです。
このように海のかなたで発せした地震による津波がはるばると海を渡って襲来する物を「遠地津波」と呼び、気象庁では、日本の沿岸から６００ｋｍ以上離れた海域で発生した地震による津波を「遠地津波」と定義しています。
遠地津波は大陸棚の多重反射を繰り返す波や太平洋の海底に連なる山々からの散乱波等により、思わぬ場所・時間に大きな津波になる事が有るのです。
日本では１９６０年のチリ地震津波が遠地地震の典型例であり、５月２３日南米チリ沖で発生した超巨大地震（Ｍ９．５）による津波が、２２時間余りかけて太平洋を渡り、翌２４日に日本の沿岸を襲って、北海道から沖縄にかけて１４２人の死者をだしたのです。
この時気象庁が津波警報を発令したのが、津波の第一波が襲来してからだったのです。
現在では、ハワイにある太平洋津波警報センターが、環太平洋のどこの海域で発生した地震に対しても、各国の地震観測データを直ちに分析して、津波の規模や進行方向を推定し、太平洋湾岸諸国に対して、速やかに津波情報を伝達する体制が整備されています。
参考文献および資料
認定特定非営利活動法人日本防災士機構 防災士教本
一般財団法人日本消防設備安全センター 自衛消防業務講習テキスト
一般社団法人東京防災設備保守協会 防災センター要員講習テキスト
東京都首都直下地震帰宅困難者等対策協議会 事業所における帰宅困難者対策ガイドライン
総務省消防庁 防災マニュアル
防災対策推進検討会議 自動車で安全かつ確実に避難できる方策
気象庁・局地的大雨から身を守るために 防災気象情報の活用の手引き
内閣府 防災情報のページより
